災害時に参列者が集まれない場合はどうする？後日葬儀という選択も

葬儀は基本的に故人が亡くなってからおおよそ4～5日ほどの間に葬儀に関する全てを執り行います。早い地域では亡くなってから1～2日後、もし火葬場・斎場の都合など何か事情がある場合は1週間以上後に葬儀を行うこともあります。なお、葬儀に出席する遺族・親族ができる限り集まれる日を選んで葬儀を行う場合も。ただし、参列者の多くが集まることは不可能だと判断されるときには、後日葬儀を行うこともあります。具体的には、災害発生時などです。日本で発生する災害としては地震・台風・大雨などによる水害・大雪などが考えられます。例えばこれらの災害により、交通機関がマヒしてしまうこともあるでしょう。遠方から参列してくれる人は葬儀会場までたどり着くのが困難です。

また、地域の住宅やライフラインに甚大な被害を与えている場合、自分たちの生活をどうするか考えるのが精一杯で、とても葬儀に参列できなくなるという状況も考えられます。また、感染症の流行などで外出が難しい状況なども当てはまります。災害時は参列者の状況を鑑み、葬儀は急がず後日行う方が無難です。後日葬儀とは、その名称の通り、故人が亡くなった後、ある程度日をおいたタイミングで行う葬儀です。火葬は先に行うため、葬儀は遺骨の状態、いわゆる「骨葬」の形で行います。後日葬儀にすることにより、参列者は葬儀・告別式でしっかり故人とお別れできます。

火葬は遺族や集まれる親族などで行うため、近しい親族で故人とお別れする時間も設けられます。また、故人が亡くなってから短期間で葬儀を執り行う場合、さまざまな段取りを急いで進めなければならないため、時間的な余裕はありません。しかし、後日葬儀であれば、葬儀の計画をある程度余裕をもって考えることができるでしょう。葬儀は故人が亡くなってから間もなく行うのが一般的ではあるものの、状況によっては参列者のことなどを考え、柔軟な形を検討することも必要です。